ここでは企業ブランディング動画制作に役立つ書籍として「ブレーン6月号2022年 物語の力で共感を呼ぶブランデッドコンテンツ活用法 物語の力で共感を呼ぶブランデッドコンテンツ活用法」を紹介します。特に注目してほしい内容などをピックアップし解説しています。
広告・クリエイティブの専門誌である月刊ブレーン6月号2022年の中、p32～51の約20ページで、企業のブランデッドコンテンツについての特集が組まれています。
「ブランデッドコンテンツ」とはあまり聞きなじみのない言葉ですが、「企業ブランディング動画」のことです。映像業界界隈では近年ブランデッドコンテンツと呼ばれ、国から1000万円の補助金が出るなど注目を集めています。
ブランデッドコンテンツは、本来、動画だけでなくアプリなども含めた広い意味で使われている言葉ですが、消費者にとって一番身近なコンテンツとしては、やはり動画なので、ブランデッドコンテンツ＝企業ブランディング動画と考えてもよさそうです。
蛇足ですが、動画以外の過去のブランデッドコンテンツとして特に印象的だったのは2007年にユニクロが展開したUNIQLOCKではないかと思います。WEBサイト上のほかにスクリーンセーバーなども配布されていました。
カラフルなユニクロの服を着た女性が無機質なテンポにあわせてコンテンポラリーダンスを踊るというもので、WEBサイトとして閲覧するだけでなく、スクリーンセーバーとして使えるブランディングコンテンツでした。
この商品を直接売ることを目的としていないユニクロブランデッドコンテンツは当時、「こういうブランディング手法があるのか！」と広告やWEB業界では大きな衝撃でした。また一般の人からも大きな注目を集めたほか、国際的にも有数の賞を獲得していました。
特集の大まかな概要として、前半は博報堂ケトルの木村健太郎氏とPARTYの眞鍋海里氏の対談で、2001年から2022年までのフロー型からストック型へのブランデッドコンテンツ変遷について語られています。
そして近年のブランデッドコンテンツ（ブランデッドムービー）4つが実例として、その企画・制作のポイントが紹介されています。
後半では経済産業省が2020年から実施している、1000万円のブランデッドコンテンツ制作のための補助金制度の詳細と、4つの制作事例が、その企画＆制作の狙いとともに紹介されています。
ブランディング動画をつくろう、提案しようと考える際、「なぜ今ブランデッドコンテンツ（ブランディング動画）なのか？」そして「どんなブランデッドコンテンツ（ブランディング動画）を目指せばよいのか？その潮流は？」という疑問がわくのではないでしょうか。
それに端的に答えているのが、特集前半の二人のクリエイターによる対談です。
二人の対談ではこの20年のブランデッドコンテンツを10程度にカテゴライズしたうえで、テレビCMなどのフロー型から、YouTube動画のように何度もみることができるストック型コンテンツへとコンテンツのフォーマットが変わってきたことが語られます。
これまでブランディング動画というと高額なスポンサー料を支払ってテレビ放送にのせるテレビCMのイメージがつよかったですが、YouTubeというプラットフォーム、スマホ保有率9割以上など消費者環境がこの5年で劇的にかわりました。
今やブランディング動画は、YouTubeを通して、いつでもどこでも、かつこれからずっと何度でも無料で見てもらえるコンテンツなのです。
さらに対談ではこの20年にどのようなブランデッドコンテンツの潮流があったのかをまとめるなかで、「パーパス」という言葉が出てきます。「パーパス」とは目的のことです。
ブランデッドコンテンツの大きな潮流として、本業が社会にとってどのような意味があるのか？その企業の社会的目的、意義などを語ることが多くなってきているようです。
そしてさらに、議論をもう一歩おしすすめ、これからは消費者とともに一緒に社会をよくする、幸せになろうという「共創」というキーワードをこれからブランデッドコンテンツの一つの方向性として提示して対談が終わります。
対談後には実例として4つのブランデッドコンテンツが企画や制作意図とともに紹介されています。
「ブレーン6月号2022年 物語の力で共感を呼ぶブランデッドコンテンツ活用法」は、特集自体は20ページ程度なのですが、これからブランデッドコンテンツを作る人、また作っている人にとって、自分たちの現在地点を知るという意味で、また今後の方向性を考えるヒントとして参考になる内容です。経産省の補助金制度についてや、その制度で採択された例の掲載もあるため、一度確認しておくと良いでしょう。
また本サイトでは、映像関連の賞の受賞歴を持つ企業ブランディング動画制作会社の中で、特におすすめしたい会社を3社紹介しています。それぞれ会社の色がありますので、どの会社に依頼をしようか考えている方は、ぜひこちらをご覧ください。
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